フロートさんの 米国株で不労所得

フロート流米国株長期投資法(通称:フロートメソッド)を広めつつ、自らは2025年にアーリーリタイアを目指すブログです

2020年コロナショック直前から2020年10月までの平均取得単価と利回りを検証

 

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こんにちは

フロートです

今日はコロナショック直前の2020年2月から2020年10月までの平均取得単価と配当利回りの変化について以下の3つの時期と、直近10月4日の合計4つの時期を比較します。

2020年2月19日・・・コロナショック直前NASDAQ最高値

2020年3月23日・・・NASDAQ年初来最安値

2020年9月  2日・・・NASDAQ年初来最高値

もくじ

では比較してみます(米国株のみの集計)

    NASDAQ   平均取得単価 利回り  米国投資金額

2020/2/19 9,817.18 $25.36    6.32%   2,857万円

2月3月差 (-3185.76)  (+$0.94)   (-0.05%)   (+1,035万円)

2020/3/23 6,631.42 $26.30    6.27%   3,892万円

3月9月差    (+5,442.64) (-$5.46)      (+0.55%)  (+849万円)

2020/9/2 1,2074.06 $20.84    6.82%    4,741万円

9月10月差  (-999.05)  (-$0.44)         (+0.29%)   (+50万円)

2020/10/4  1,1075.01 $20.40      7.11%    4,791万円

2月10月差  (+1,357.73)  (-$4.96)   (+0.79%)(+1,934万円)

全体(2月~10月に実施したこと)

日本株投資から米国株投資への本格的な変更。

NASDAQ最安値の3月23日に向かって約1ヶ月間で1,000万円分米国株の買い増しをして、3月23日以降9月までの約6ヶ月間は、底値付近を投資金額の最高額にして、株価の上昇に合わせて投資金額を減らしながら、約6ヶ月間で849万円分米国株を買い増し。

コロナショック前はキャピタルゲイン狙い・インカムゲイン狙いどっちつかずだったが、コロナショックを機にインカムゲイン狙いのポートフォリオへ戦略決定。

売却した日本株の資金は米国株の買い増しに使用。

残した日本株からの配当金を投資信託の積み立て原資と、円高局面での米ドル購入資金の原資にすると定義。

9月の調整局面の安値圏でBDC銘柄・高配当ETF・配当貴族銘柄をこまめに買い増ししていった結果、10月に利回りが7%以上に上昇している。

平均取得単価$4.96下落の要因

単価5~14ドル程度のBDC銘柄を暴落とともに買い増し。

6月から単価10~20ドル程度の高配当ETFの新規保有と買い増しを開始。

配当利回り0.79%上昇の要因

インカムゲイン狙いのポートフォリオにするために、キャピタルゲイン狙いの米国銘柄(ビザ・ゾエティス等)を3月中に売却しつつ、3月からBDC銘柄・米国配当貴族銘を買い増し。

6月から毎月配当高配当ETF保有を開始して買い増し。

米国投資金額1,934万円増加の要因

日本株の一部を売却して米国株を買い増し。

3月の底値以降に、所有している現物不動産からの収益の一部を米国株の買い増しに使用。

毎月の配当金を全額再投資。

まとめ(配当貴族銘柄の保有で投資資金不足を防ぐ)

 結果的に3月23日が底値となっていますが、買い増し中は3月23日が底値と分かっているわけではありません(当然です)。

なので、一気に買い増しせず、1日当たり、1銘柄当たりの買い付け金額を決めて時間をずらして買い増ししていった結果、投資資金が枯渇すること無く継続して買い増しできたと思います。

1日当たり、1銘柄当たりの買い付け金額を決めておけば、株価が下がれば購入株数が多くなり、株価が上がれば購入株数が少なくなるという、ドルコスト平均法をとれるので平均取得単価を下げる効果があります。

日本株から米国株へ資金を移動したこともありますが、加えて配当貴族銘柄を18銘柄保有していたことから、毎月配当金が入ってきていたことも資金が枯渇しなかった要因でもあります。

配当貴族銘柄の保有が調整や暴落局面で資金不足にならないための予防策になるし、割安になった銘柄の購入に即応でき、結果的に配当利回りを上げることができます。

 2月~10月に損切りも実行していますが、損失額よりも配当金額が上回っていたため総投資金額は減っていません。

 

それではまた

今日の記事中に出てくる個別銘柄は、保有や売買を推奨するものではありません。

実際の投資は自己責任でお願いします。